モバイル、スマートフォン分析例 #1 (USブログ記事紹介)

“The Last Millisecond” – Adobe Summit 2013 の基調講演でテーマとして掲げられた言葉です。ウェブサイトやサービスを利用するユーザーが行うアクションの「最後の1ミリ秒」で、ユーザーエクスペリエンスの最適化を行うという意味が込められています。この言葉を聞いて、モバイル/スマートフォンが頭に浮かぶ人も多いのではないでしょうか。

このエントリでは、USのコンサルタントが書いているグローバルのブログの中から、モバイル関連の記事をご紹介します。

モバイルにおけるコンテキストの重要性

ご紹介する最初の記事はAdobe Summit のセッションでスピーカーを務めたコンサルタントがグローバルのブログでモバイルの分析、最適化について、サミットで紹介した内容に関連したものになります。

モバイルユーザーに対して新たなビジネスの機会を生み出すために、ユーザーがウェブサイト、アプリケーションを利用する「その瞬間」のコンテキストを把握することの重要性について説明しています。

ユーザーの「今」に最適な情報、サービスを提供することにより、製品・サービスとユーザーとの間で、より信頼性の高い関係を築きあげることができるようになります。そのために、ウェブサイトやアプリケーションでどのようなデータを取得し、それをどう信頼性の高い関係を作るための最適化につなげるのかを、例をあげて解説しています。

ここではモバイルユーザーの特徴的なコンテキストとして下記の情報を計測することについて触れています。

  • Where (どこで) : 位置情報
  • When (いつ): 日、曜日、時間帯など
  • Who (誰): SNSのAPIなどから取得できる個人の属性
  • What (何を): 今、または過去のアクティビティ(例: 買い物、旅行)

後半の記事の中では、上記の4つのWを元に「休暇中、郊外にある大型のショッピングストアのアプリを使って、現在地に近い(普段行かない)店舗を探した人が、店内でアプリを起動した時には通常の画面ではなく、フロアガイドを最初に表示する」といったいくつかの事例をあげて、コンテキストをどのように活用するかについて説明しています。

モバイル特有の分析

モバイルユーザー (ウェブ、アプリ)のロイヤルティ向上に向けて最適化を行うために、どのような分析が必要なのか、以下の記事ではその例と具体的な方法を解説しています。

アプリをインストールしても、何かのきっかけで使わなくなってしまう事も多々あります。せっかくアプリが入っているのに、起動をして利用されない事にはロイヤリティの向上にはつながりません。

ユーザーがアプリケーションをインストールした日や、使用開始からどのくらい経っているのかなどを分類し、顧客ロイヤルティやアプリケーションの Churn Rate (利用されなくなった割合) を分析する Cohort Analysis (同世代分析) の重要性と具体的なレポート作成/分析手法を紹介しています。

AppMeasurement ライブラリ では、LifeCycle Metrics という、アプリケーションの利用計測に関わる重要な指標(アプリケーションのインストール日、初回起動からの日数など)を、デフォルトで計測できるようになっています。これらの計測された指標をもとに、SAINT、Adobe Report Builder を利用して以下のようなレポートを作成、分析することができます。

 

どの世代、例えばアーリーアダプター、レイトマジョリティなどからどのグループごとに、月ごとの使用率などから、アップグレードやその他外部の要因が、各グループの行動にどういった影響を与えたかなどを把握することができます。

分析の結果、インストール後6-8ヶ月くらい経つと使用頻度がかなり下がるので、それくらいの期間に合わせて機能を追加するなどの対応を考えてみる、といった内容が一例としてあげられています。

この記事では、アプリの提供を開始してから、ウェブサイトへのアクセスにどのような変化があったのか、アプリケーションがウェブサイトの利用にどのような影響を与えているのかを分析する方法を解説しています。

例えば、アプリをインストールしたユーザーの内、アプリで購入などのアクションを行ったユーザーはデスクトップでウェブサイトを訪問する割合が減る、などの傾向をつかむことができます。

モバイルユーザーとの間に信頼関係を築くには、モバイル固有のコンテキストを理解することが重要です。また、ユーザーは複数デバイス (PC、モバイル、タブレットなど) を使用することも覚えておく必要があります。モバイルウェブ/アプリが (PCの) ウェブサイトに与える影響を分析し、サービス全体の動向を捉えることが、新たなビジネスの機会を生み出すためのポイントとなるでしょう。

次回は、モバイル特有の機能などを計測する方法や、最適化へのアプローチについて書かれた記事をご紹介します。

 

筆者:常泉 正志 アドビ システムズ株式会社 コンサルティング部コンサルタント

クレジットカード決済サービス会社、アフィリエイトサービス事業会社を経て 2012年より現職。コンサルタントとして、Adobe Marketing Cloudでの分析/最適化にあたり、対象となるウェブサイトやアプリケーションで使用している技術に合わせた導入の支援を行なっている。

【Webセミナー】斉藤徹のよくわかるデジタルマーケティング講座

「お客様の特性に合わせた最適なコンテンツを 瞬時に かつ各種デバイスにあった状態で提供する」 このようなサイトの実現がデジタルマーケターが直面する課題の一つです。顧客行動や登録情報を最大限に活用してビジネス結果に結び付けるためにはどのようにしたらよいのでしょうか。これを支えるシステム基盤とは、どのようなものかを考えます。

こうした新しいマーケティング環境には、さまざまな課題が発生します。 本Webセミナーでは、そうした課題のうち、意思決定者が必要な情報をすぐに入手できるようにする、クリエイティブの制作工程をスピードアップする、キャンペーンの結果をすぐにシェアできるようにするかについて考えます。

2013年3月米国ユタ州で行われたAdobe Summitの基調講演では、Adobe Marketing Cloudの最新テクノロジーのデモが行われました。その基調講演の様子を まじえながら、ループス・コミュニケーションズ代表取締役の斉藤徹氏が 6回シリーズのビデオでわかりやすくポイントを解説します。1回あたり3~5分の短いビデオにまとめましたので、是非ご覧ください。

【Webセミナー】斉藤徹のよくわかるデジタルマーケティング講座

第1回  総合編 を観る (5分)
最高のエクスペリエンスを提供することが、なぜデジタルマーケティングの世界にも求められるのかを考えます。

第2回 マーケター編 を観る (4分)
リアルタイムに情報を把握することでマーケターはどのように司令塔のように振る舞えるのかを考えます。

第3回 クリエイター編 を観る (3分)
コラボレーションはクリエイターの価値を一層高めます。

第4回 Webアナリスト編 を観る (4分)
Webアナリストが提供するデータは、活用されているでしょうか。チーム全体で共有されることの重要性を考えます。

第5回 ソーシャルメディア担当者編 を観る (3分)
ソーシャルメディア担当者が、他の部門と対話をしながら仕事を進めていくことについて考えます。

第6回 コンテンツ担当者編 を観る (4分)
コンテンツ担当者が1000分の1秒単位で最適なコンテンツを提供することについて考えます。

 

<講師プロフィール>
株式会社ループス・コミュニケーションズ代表 斉藤 徹
1985年4月慶應義塾大学理工学部卒業後、日本IBM株式会社入社。1991年2月株式会社フレックスファームを創業、2004年4月全株式を売却。2005年7月株式会社ループス・コミュニケーションズを創業。 現在、ループスはソーシャルメディアのビジネス活用に関するコンサルティング事業を幅広く展開している。新著「BEソーシャル!」をはじめ「ソーシャルシフト」「新ソーシャルメディア完全読本」「ソーシャルメディア・ダイナミクス」「Twitterマーケティング」「Webコミュニティで一番大切なこと」「SNSビジネスガイド」など著書多数。講演も年間100回ほどこなしている。

Toru Saito

 

 

マーケターの強力な援軍、Adobe Targetでパーソナライゼーション

デジタルマーケティングの世界には、古くて新しいテーマがいろいろとあります。データや分析に基づいた「パーソナライゼーション(personalization)」もそのひとつでしょう。情報爆発時代と言われて久しく、顧客は氾濫するさまざまな情報に翻弄されています。街を歩いた時、もし店の看板やショウウィンドウといったものが無ければ、何を売っているのか判別ができません。欲しい物を見つけるのも大偶然良いものに出会うこともないでしょう。一方、もし通り過ぎるすべてのお店から呼び込みを受けたとしたら、もうその通りは避けようと思ってしまうかもしれません。

情報は多ければ便利になる反面、多すぎる情報はかえって邪魔なものとなってしまいます。人ひとりが扱える情報量には、一定の上限があるからです。

そうした中、企業が見込み顧客の心をつかむには、「買って欲しい相手に、欲しいと感じてもらう」ための施策や工夫が欠かせません。ビッグデータ活用が取りざたされているのも、データから何かが見えてくるのではないか、という期待感からではないでしょうか。

Adobe Target

以前から耳にしている人ならば、パーソナライゼーションは幻想だ、と思うかもしれません。また、今こそパーソナライゼーションの時代だ、という人もいます。いずれにしても、ビッグデータを活用すれば無条件に「バラ色な世界」が得られるということはありません。パーソナライゼーションは、「理想的だが扱うのは難しい」テーマではないでしょうか。

幸い、オンラインでは様々な見込み顧客の属性情報を得ることができます。問題は、適切な相手に、的確なコミュニケーションをすることができるかどうか、これに尽きるでしょう。そしてアドビは、データとコンテンツを最適に届けるソリューションを持っており、ますます進化させています。

このブログポストは、Adobe Marketing Cloudに含まれる5つのソリューションの一つ、Adobe Targetについて、Product Marketing Managerのケビン リンゼイ(Kevin Lindsay)がお伝えした内容を翻訳でお届けします。オリジナルは以前(2/28)ポストされたものですので、若干補足しています。なお、機能強化などの計画は予告なく変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。また、Adobe Targetについてはソリューション概要もあわせてご覧ください。

 


※以下はUS Digital Marketing Blog「Adobe Target Arms Marketers with Personalization Firepower」の翻訳です。

この何年か、私たちのお客様の取り組みを見て感じることがあります。それは、各企業のオンラインのパーソナライゼーション戦略が、ますます洗練されたものになってきている、ということです。先進的な小売、銀行、メディア企業など、いつ、どの方とお会いしても、分析データを元に訪問者をセグメント化し、ターゲティングされたエクスペリエンスを提供する、といった取り組みを実現されていることに、驚かされます。しかし、洗練すればするほど、要件も増していきます。マーケターは訪問者に対して、もっとダイナミックなコンテンツを提供したいと考えていますが、労力はかけたくないとも感じています。訪問者像を深く理解し、より相手に即したエクスペリエンスにするためには、きちんと統制された、柔軟性の高いパーソナライゼーション戦略が求められます。また、パーソナライズされたキャンペーンの成果はどうだったのか?ということも、きちんと把握したいと多くの方々が考えています。

これこそ、お客様の更なるパーソナライゼーション戦略を支援するために、私たちが強力な投資を行っている理由です。私たちは、より優れた、データドリブンなパーソナライズされたキャンペーンを実現すべく、イノベーションを続けています。私たちは、Adobe Marketing Cloudに含まれるソリューションのひとつ、Adobe Targetに様々な拡張を施し、テストやターゲティング機能を、コンテンツのプロモーション、レコメンデーションを、単一の製品へと統合しました。Adobe Targetを活用すれば、訪問者とのやり取りを最適化し、コンバージョンを促し、さらに末長く顧客のロイヤルティを保つ上で、マーケターの力となります。さらに私たちは、皆さんがソリューションの価値を引き出せるよう、価格体系を合理化し、サーバーコールを統一しました。

Adobe Targetでデータに基づいたパーソナライゼーションを実現し、ビジネスに貢献

Adobe Targetでデータに基づいたパーソナライゼーションを実現し、ビジネスに貢献

オンラインのパーソナライゼーションをしやすくするため、計画しているAdobe Targetの主な機能強化は、次の通りです:

  • 数ヶ月のうちに、Adobe AnalyticsとAdobe Targetは初めて、訪問者セグメントを共有できるようになります。これによって、的確な訪問者分析データを活用し、コンテンツのターゲティングとパーソナライズを正確かつ適切に実現できます
  • 現在Adobe Targetは、Adobe Experience Managerとの統合により、マーケターとコンテンツ担当者はよりスムーズに協働し、Webサイトの構築過程でターゲティングされたコンテンツによるキャンペーンを展開しやすくなります
  • 数ヶ月先には、訪問者プロファイル/cookieの期限を14日から90日へと延長できるようになります。これによりあらゆる業種で、それぞれのビジネスニーズに沿ったパーソナライズを実現できるようになります
Adobe AnalyticsとAdobe Targetでセグメントを共有

Adobe AnalyticsとAdobe Targetでセグメントを共有

マーケターは、これまでにない動的でリッチなコンテンツを駆使して、パーソナライズされたWebサイトを展開することができます。これによって、Webサーバーやコンテンツ管理基盤に置かれたコンテンツを、有効活用できるようになります。その結果、業界有数のページ応答時間を誇る私たちのテクノロジーを引き続き向上させ、それを活用するマーケターにとっては、高度にパーソナライズされたコンテンツの提供を、Webサイトの性能を気にすることなく行うことができるのです。これは、以下のように実現しました:

  • サードパーティのデータセットを、一括してAdobe Targetに統合する機能。このアップデートは現在、個別のサーバーコールをバイパスし、様々なデータソースをひとつのキャンペーンミックスへと容易に束ね、よりターゲットされたエクスペリエンスを提供できるようにします

私たちはまた、セグメントやターゲティングの自動化と高度化を、マーケターが求めていることを理解しています。そのため私たちは、柔軟なアルゴリズムによって自動化された、より高度な行動ターゲティング機能を提供することで、マーケターがもっとターゲティングを実行しやすくします。重要なものをご紹介します:

  • Adobe Targetは高度な数学的モデリング技術を用いて、個々の訪問者向けのコンテンツや製品レコメンデーションを自動的に決定します。マーケターが選べるアルゴリズムには何十種類もあり、これに基づいてコンテンツをターゲティングすることができます。また近々、自動化された行動ターゲティングアルゴリズムを可視化する新機能をリリースします。これによりマーケターは、Webサイトの異なる領域に渡ってパフォーマンスを確認できます。この機能を使えば、どれが顧客に最も効いているか、それぞれの状況に応じて理解できます
  • Adobe Targetのエンジニアリングチームは、アドビリサーチグループのインテグレーションラボと協働体制をとっています。この体制を通じて私たちは、ユーザーを理解し、エクスペリエンスを最適化する、新たな手法を発明、実装しようとしています。業界やビジネスニーズによって異なるターゲティングの課題をAdobe Targetによって解決できるよう、新しい自動的な行動ターゲティングのアルゴリズムをテストし、最適化しています。例えば、行動プロファイル全体ないしライフタイムバリューに基づいてターゲティングする場合と、現在の、セッション単位の行動を基にする場合の、いずれが効果的か、といったことをテストしています

Adobe Targetチームは最近専任スタッフの数を倍増させており、Adobe Targetの進化に対して、今後数ヶ月にわたって取り組み続けていきます。私たちはAdobe Targetを基礎から見直し、全く新しいパーソナライゼーションおよび最適化の製品へと進化させ、分かりやすく使いやすい、ビジュアルなものにして、利用者にプロアクティブな最適化フローを提供することで、より高いビジネス成果をもたらすことを目指しています。強力な行動ターゲティングへの注力と、マーケターの業務フロー強化により、私たちはマーケターに、ターゲティングされたキャンペーンを実行するリアルタイムの意思決定エンジンを提供することを目標としています。

それぞれに最適なエクスペリエンスを

それぞれに最適なエクスペリエンスを

Adobe Summitの「Sneak Peak」では、生まれ変わったAdobe Targetの動く姿をいち早くご覧頂けます。またターゲティングと最適化トラックでは、皆さんの競争力強化のお役に立つセッションが多数ありますので、チェックしてみてください(訳注:US Summitは3月に開催されました)。

By Kevin Lindsay


監訳者:国和 徳之 アドビ システムズ株式会社 マーケティング本部 マーケティングマネージャー

IT業界でSEを経た後、B2Bマーケティングに10年以上携わる。アドビにはエンタープライズ向けソリューションのマーケティング担当として2010年に加わり、現職。現在はAdobe Marketing Cloudのプロダクトマーケティングを担当している。

B2Bマーケティングにおける、デジタルの活用方法:前編

■B2Bはオンラインで完結しない

B2Bは、法人の中の複数の個人に対するマーケティング活動になり、「契約」を交わして初めてビジネス成立となるため、確かに「オンラインだけ」で完結しないのは事実です。また、ビジネスを成立させるためにオフラインの活動が不可欠なのに対して、オンラインが「必要不可欠か?」と言われれば、答えはNOですが、注意すべきはオフラインとオンラインの活動を掛け合わせることで営業効率が上がるということです。

 

■日本における”ナーチャリング”の考えかた

米国ではもうすでに盛んで、日本でも注目され始めているデジタルでのリードナーチャリングですが、私の理解およびこれまでの経験では、「日本ではデジタルだけではナーチャリングできない」というのが率直な意見です。

しかし、弊社では日本でも米国で言う”ナーチャリング”と似たようなことをデジタルを活用して行っております。

 

その目的は:

①リードの興味を知る

②リードの興味度合/検討レベルを測る

③継続的なコミュニケーションを図る

 

の3つを実現することで、その後の営業活動を効率的に行うためです。

そこで、目新しいモノは少ないかもしれませんが、弊社がデジタルテクノロジーを活用して実施しているいくつかの方法ご紹介させていただきます。

 

■展示会で集めた数千枚の名刺、どうやって興味を判別しますか?

展示会などに出展し、ブースでお話をさせていただけた方のご興味は対応者のメモをデジタル化することで、その後のナーチャリングに活かせますが、問題は、ブースでお話させていただける方というのは展示会で獲得する名刺情報のほんの一部であるということです。弊社の実績でいいますと、全体の10%~15%しか展示会終了直後は来場者の興味を把握できていません。「所詮ノベルティーと引き換えにもらった名刺」なのですが、弊社の実績として、「オンライン」で獲得したリードよりも「オフライン」で獲得したリードの方が、案件化率が3-4倍以上違うという実績があります。みなさま「時間を割いている」ので、検討度合いが高いのは当然のことですが、それゆえ、的確にフォローしたいとことです。

ただ、1000人2000人に対して、「何を探しに展示会にいらしてましたか?」と電話で聞くのは現実できてはないので、弊社では、展示会後に一定期間、様々なテーマでメールをお送りさせていただいております。

 

それにより:

①どんなタイトルのメールを開いたか

②どのリンクをクリックしたか、その後、どのページを見たか

③どの資料をダウンロードしたか

 

などのデータを収集し、その後のナーチャリングおよび営業活動に活かしております。弊社では、この情報を収集することで、興味が不明だったリードのうち30%~40%は興味を特定し、その後のアプローチに活かすことができています。

 

■やっぱり効果がある行動ターゲティング

マーケティング活動において、「正しい相手」に「正しいメッセージ」を伝えるということは非常に重要で、それが「ターゲティング」です。B2Bでは、その切り口は企業規模であったり、業種であったり、または、メール受信者の職種や役職だったり、さまざまです。

弊社はデジタルマーケティングのソリューションを提供しておりますが、「企業のデジタルへの注力度合」というのはなかなか世の中に出ている情報では測れない、というのが正直なところです。また、米国本社では職種をベースに「ペルソナ」を作り上げたナーチャリングを実施しているのですが、そもそもの話として「米国で言うその職種は、日本だとなんなのか?」というマッピングができません。例えば、「分析担当者」を代表する日本の役職はなんなのか、「ソーシャル」は日本だと、どの職種の方が担当しているのか。

そこで弊社が日本で実践しているのが「行動ターゲティング」です。

ECサイトなどではまったく目新しい技術ではないですが、B2Bではその複雑さ、およびそれ実現するためのコストが懸念されてか、それほど盛んではないような印象を受けております。ただ、お伝えしたいことは、「単純な行動ターゲティング」だけでも、効果は格段に上がる、ということです。

 

例えば:

①ホワイトペーパーなどの資料をグルーピングして

②グループAの資料を閲覧した方には、同グループの資料を、同グループを象徴するようなメールタイトルで送る

 

これだけのことで、メールの開封率は一斉配信メールの3倍、また、クリック数は6~7倍効果が上がります。

 

B2Bにおけるデジタルマーケティング

今回は弊社がマーケティング活動において「リードの興味を知る」ために実践している方法のうちの2つをご紹介させていただきました。今後もまた何回かに分けて弊社で実践している施策をご紹介いたします。

 


筆者:永井 大智 アドビ システムズ株式会社 マーケティング本部 フィールドマーケティングマネージャー

アドビ システムズ 株式会社にてAdobe Marketing Cloudに関わるキャンペーンの設計およびナーチャリングを含むデマンドジェネレーションを担当。

分析をアクションに繋げよう

デジタルマーケティングにおいて、「アナリティクス」つまり「分析」(Web解析やアクセス解析を含む)というは、重要な戦術のひとつです。分析とアクションのループをきちんと回し、マーケティング施策の仮説検証を繰り返すことが、より高い成果に繋がります。このたびこのテーマについて、特集ページを設けました。

分析から、ビジネス成果に繋がるアクションへ■ 改めて、分析の意義は?
分析といえば、Webアクセス解析がまず思い浮かびます。かつてWebサイトを構築する時には、ヒット数を計測するCGIを埋め込み、ページ内にカウンターを置いていました。そうやって、サイトへの訪問者数(正確にはPV)を表示していた訳です。オンラインのサイト数もサイト内コンテンツも今ほど多くなく、素朴な時代でした。やがてWebアクセス解析ツールが登場し、ログ解析型、パケットキャプチャー型、ビーコン型といった類型も生まれ、発展してきました。

時代は移り、ネットの無い世界はあり得ないほど社会インフラとして定着しました。さらにスマートフォンやソーシャルメディアの普及は、人々のオンラインとの付き合い方を劇的に変えました。

情報は洪水のようにどこにでも存在しているので、人々にとってはむしろ、関心のある情報を探しづらく、新たな興味を引く情報に出会う機会も限られているのが現状ではないでしょうか。情報整理ではなく、情報断捨離が、生きる知恵となりつつあります。
一方企業にとっては、オンラインに加え、店舗やコールセンターなどの人間的な顧客接点も、データ化することでオンラインと同列に分析対象として関連付け、扱うことができます。いわゆる、ビッグデータという言葉で語られるテーマです。ただ、分析だけでは進歩は無く、情報に埋れた顧客は企業と出会う機会を逸し続けているかもしれません。エンゲージメントの強化が求められます。

■ オムニチャネル時代に、企業に問われるもの

オムニチャネル時代人々の行動を考える時、そこには趣味嗜好の多様化、ライフスタイルの変化という社会の姿が投影されることになります。何を望み、何を価値観とし、どのように他から影響され、他に影響を与えているかは、極めて捉えにくいものです。マス広告、店頭、クチコミ、そしてWebやソーシャルなど、多様なチャネルから影響され、個人自らが影響を及ぼしています。

さてそうした現在、デジタルデータの分析に求められるものとは何でしょうか。業界や業態、各企業のビジネスモデルなどにより、その答えはまちまちでしょう。ただ、どの企業も間違いなく共通して持っている目的があります。それは各企業にとっての、顧客、取引先、つまり市場の理解です。

潜在顧客のニーズやシーズ、既存顧客の満足度、市場のトレンド、様々な隠された事実が、データから見えてきます。そして、事実は企業の活動や施策にとって、武器となるはずです。

そこで求められるのは、目の肥えた顧客を魅了する、それぞれに適切なエクスペリエンスの提供です。顧客が見たいと思うもの、興味を引きそうなこと、気付きを与えるものを、判明した事実に基づいて提供できれば、より相手を魅きつけることに繋がるはずです。問題は、得られたインサイトを、いかにして最適なエクスペリエンスの提供というアクションへと活かすのか。その戦略と実行戦術が問われます。

顧客行動や市場が変わり、データに溢れる今こそ、デジタルマーケティングの巧拙が、企業の業績の分水嶺と言えるでしょう。

■特集

そこでこのたび、「Analytics in Action」と題する特集をご案内します。

企業それぞれに課題は異なると思いますが、ビッグデータとどう向き合うべきか分析をエクスペリエンスにどう活かせるのかなど、気になるコンテンツをチェックしてみて下さい。

 


筆者:国和 徳之 アドビ システムズ株式会社 マーケティング本部 マーケティングマネージャー

IT業界でSEを経た後、B2Bマーケティングに10年以上携わる。アドビにはエンタープライズ向けソリューションのマーケティング担当として2010年に加わり、現職。現在はAdobe Analytics/Target/Socialのプロダクトマーケティングを担当している。

最適化組織の鍵はどこに??

■ 最適化活動に立ちはだかる壁とは?

自社のWEBサイトにおいて、A/Bテストやターゲティングを行うことで既存のコンテンツをブラッシュアップしていくという最適化の方法は、日本国内においても業態を問わず一般化しています。一方で、この最適化の活動を企業戦略として、組織レベルで行っているという企業はどのくらいあるでしょうか?実のところ、現場のテスト担当が少人数・小規模に実施しており、効果をスケールさせるのに苦慮しているという声を耳にすることが多いのです。

ひとつのテストを実施する際、どれだけの担当者が関わる必要があるでしょう?複数の役割を兼務しているという場合もありますが、少なくとも以下の役割をもったメンバーが必要となります。

・現状課題を抽出する分析担当
・テスト案を考えるコンテンツ企画担当
・テストパターン分のコンテンツを制作するWEBデザイナー
・コンテンツ切替えやスケジュールを管理するWEBディレクター
・必要に応じてコーディング作業を行う開発担当
・システムを修正するIT担当

これだけの担当者が関わる必要があり、さらにテストの内容によっては、コーポレートブランドや広報部、カスタマーセンターなどと事前調整が必要となるケースもあります。

実は最適化活動が活発化しない企業においては、上記のような様々な担当者や部署間の調整業務、いわゆる「組織の壁」がボトルネックとなっていることが多いのです。

 

■ 企業に求められる最適化組織とは??

3月に米国ソルトレイクシティで開催されたAdobe Summitでの最大の焦点の1つはこの組織の壁であり、前に挙げた担当者が如何にシームレスに連携を取れるようにするかという視点で、新ソリューションの紹介やセッションが持たれました。

チームや部署間を横断した活動を円滑に行うために必要不可欠なもの。大きくは3つあり、1つめは部署を超えた共通のゴール、2つめは密なコミュニケーションと情報の公開、そして3つめは役員などの一定以上の権限をもったエグゼクティブ層からの理解とサポートです。部署間調整が進まずにスタックした時に、トップダウンでその問題を解決する「権限」が不可欠になります。部署を問わず、最適化活動に関わるメンバー全てが同じ目標と責任を持ち、潜在的な売上効果や、競合企業と戦うためのマーケティングナレッジを蓄積するために、ひとつとなって活動する、それが最適化組織なのです。

 

■ エグゼクティブスポンサーを獲得するには??

ここからは、エグゼクティブスポンサーの獲得について触れることにします。いったいどのようにして、エグゼクティブスポンサーを獲得していけばよいのでしょうか?それには最低限、テストを行う目的や効果を理解してもらう必要があります。

筆者が考えるテストの目的とは、第一に「売上効果の最大化」あるいは「コストの削減」です。複数のテストパターンから最もビジネス効率の高いコンテンツを選択し、以後の効果を最大化するものですが、重要なのはテストによって得られた増分の売上やコスト削減効果をしっかりと”金額”で説明すること。「コンバージョン率が3%向上した」「新規会員が100人増えた」という説明だけでは、経営数字に対するインパクトがぼやけてしまいます。テストの結果として、自社にいくらの利益がもたらされるのかを、エグゼクティブは求めているのです。

第二の目的は「投資効果の確実性の向上」と考えます。

サイトのリニューアルをしたり、新機能の開発をしたりするためには、コンテンツ制作費やCMSテンプレートの改修費やシステム開発費が当然のように必要となります。事前にテストを行わない場合、これらは先立つ費用として必要になりますが、リリース後にその投資効果は正しく評価されているでしょうか?

事前にテストをすることで、最小限の費用でプレマーケティングにかけることができ、当初想定していた効果が出るのか、リニューアルや開発に必要な見積り金額を回収できるだけの増分効果が出るのか?を確認することができます。これはつまり企業としての投資の確実性を高める行為なのです。

テストを行うことが、この「売上効果の最大化」と「投資効果の確実性の向上」につながることをエグゼクティブ層に理解してもらわないと、サポートを必要とする理由の説明がつかないのです。

 

■ 小さくスタート!!

とはいえ、何も活動を行っていない状態、実績を上げていない状態で、いきなりエグゼクティブが手を差し伸べてくれるはずもありません。トップダウンの協力を必要とする一方、ボトムアップでの活動を行わねばならないのが、最適化のための担当者です。

もし既にいくつかのテストの実績があるなら、
・その結果をエグゼクティブは把握していますか?
・一定の成果を上げることができた事例は作れていますか?

これらを積み上げることが先決です。少人数でも良いのでテスト実績を積み重ね、効果金額を明確にし、効果をスケールさせるために課題を整理することが必要です。

もしまだテストができていないとしたら・・・。まずはアクションしましょう。

ボトムアップ活動の積み重ねの先にしか、トップダウンでのサポートは得られないのです。

 

■ 最適化のための組織を作ることは難しい!?

企業において組織の長や企業戦略を変更することは確かにハードルの高いことです。しかしながら、最適化に携わる人の役割や責任、業務プロセスなど、可能な部分から手を付け、実績を積み上げていくことはできるのです。その企業において、最適化活動による収益性が認められたとき、エグゼクティブスポンサーを獲得し、以後の活動がより促進されるものと信じています。

小さな活動から大きな活動となるよう、1歩を踏み出しましょう!!

 

筆者 : 船井 宏樹  アドビ システムズ株式会社 コンサルティングサービス部コンサルタント

流通系の事業会社にて、FC店舗スーパーバイザー/販売企画/WEBプロモーション/WEB解析・最適化マネージャー/経営企画の経験を経て、2012年より現職。分析や設計に関与したテスト事例は200を超え、事業会社での実務経験を活かしたWEB最適化のコンサルティング支援を提供している。

アドビはWebコンテンツ管理分野の「リーダー」と、フォレスターが評価

Adobe Experience Manager

Adobe Experience Manager

Webコンテンツ管理(WCM)やコンテンツ管理システム(CMS)という製品分野は、決して新しいものではありません。むしろ、インターネットの世界ではとても古い部類のツールと言えるでしょう。

今このWCM分野は、大きな変革を迎えています。いえ、既にもう欧米では、企業向けWCMの世界はすっかり変わってしまっています。ポイントは、「コンテンツ」という静的なものを管理するのではなく、何を誰にどう届けるのか、という「エクスペリエンス」という観点です。

デジタルチャネルが当たり前になり、誰もがどこでもスマートフォンやソーシャルネットワークを使うようになった現在、Webというもののあり方も変わらざるを得ません。万人向けの静的なWebサイトというものは、もはや時代遅れとなりました。

そこで今、WCMに求められるものは何でしょうか?

そのトレンドが判る、フォレスターリサーチ社の最新レポートが発表されました。同社は、顧客エクスペリエンスやデジタルマーケティング分野で、様々な提言を積極的に行っている米調査会社です。残念ながらレポートは現在英語のみですが、まずはいち早く、このレポートで語られていることのポイント、そしてそれが私たちアドビをどのように見ているのかを、アドビのWCM分野のリーダーが公開したブログ記事を、日本のお客様にもご紹介します。

このブログポストは、Adobe Marketing Cloudに含まれる5つのソリューションの一つ、Adobe Experience Managerについて、director of Product and Industry Marketingのロニ スターク(Loni Stark)がお伝えした内容を翻訳でお届けします。


※以下はUS Digital Marketing Blog「Adobe named Only Leader in Forrester Wave on Web Content Management for Digital Experience」の翻訳です。

私たちは今、Webコンテンツ管理を変革し、デジタルマーケティングに影響を与えるという、素晴らしい段階にあります。

二年半前にAdobeは、当時CQ5と呼ばれていたWebコンテンツ管理システムを、自社サイトadobe.comに実装すると決定したのですが、そればかりか、製品を高く評価したので、CQの開発元だったスイスの小さな会社、Day Softwareそのものを買収しました。

今や、Adobe Marketing Cloudのコンテンツ基盤であるAdobe Experience Managerの中核技術となったCQ5は、かつてない高みへと達しました。米調査会社のフォレスターリサーチ社が発表したレポート「The Forrester Wave™: Web Content Management For Digital Customer Experience, Q2 2013」の中でのAdobe CQへの評価は、まさにその価値を証明しています。

これは大きなマイルストーンです。私自身、Adobeのチームを誇りに思いますし、製品やAdobeの人材を信頼して下さっている私たちのお客様やパートナーコミュニティにとっても、喜ばしいことでしょう。

このレポートの著者であるStephen PowersとDavid Aponovichの言葉から、特にふたつを取り上げてみます。彼らは戦略と実行について、私たちがここ数年、いかに取り組んできたかを述べています。それはモバイルやソーシャル、クラウドといったことではありません。語られているのは、それらが最終的に意味するものです。

そのふたつは何かと言うと、「ニーズ」と「イマジネーション」です。

ニーズ:デジタルマーケティングの定義は素早く進化しており、要求も高まるばかりです。ブランド認知や顧客との関わりは、ますますオンラインへと移っています。組織に所属する人は今や、誰もがデジタルマーケターと言える存在であり、Webコンテンツを管理することは、企業の姿そのものを描くことと同義です。

組織は生き延びるため、存在感を高めなければなりません。

2012年の推定によると、インターネット上では1.8ゼタバイトのコンテンツが生成されたそうです。アメリカ議会図書館に収められたデジタルアセット全体の、実に700万倍以上にも相当します。消費者はそれほど多くのコンテンツやデータを望んでいるのはなく、データとして表現される彼らのニーズに合った、より適切なコンテンツを求めています。オンラインがありふれたものとなり、注目を集めるのも難しくなっています。ますます混沌としたデジタルの世界で需要を喚起するようなブランド力を発揮するには、顧客の注目を引き、常に適切に訴求できるwebエクスペリエンス管理ソリューションが欠かせません。

このニーズこそ、私たちが注力していることです。私たちはAdobe Experience Managerを、マーケターにとって使いやすいものにしつつ、最も強力な機能を実装してきました。私たちがもともとオープンソース化してきた基盤との容易な統合を維持しつつ、モバイル、ソーシャル、ビデオといったイノベーションを素早く展開し、組織の求める市場展開スピードに対応しています。

イマジネーション:イマジネーションとは効果的なものです。ドクター スースの言葉、「何者なのかではなく、何になれるかが大事だ」を思い出します。Webコンテンツ管理ソフトウェアは、イマジネーションを膨らませるもので、制約するものではありません。私たちはそんなソフトウェアを目指しています。テクノロジーは、マーケターや組織の率直なイマジネーションの表出を助け、もっとも伝えたい想いを相手に伝わるようにするべき存在です。

デジタルマーケティングとテクノロジーは、かつてないほどすばやく進化を続けています。今、モバイル、ソーシャル、ビデオは、マーケターにとって重要なチャネルとなっています。

これこそ、レスポンシブデザイン、リッチなソーシャルコミュニティ機能、従来のAdobe Scene7によるビデオ機能といったイノベーションを、Adobe Experience Managerの最新リリースで盛り込んだ理由です。とは言え、私たちがまだ夢だと思っている他の手段が、将来には顧客接点になっているかもしれません。

デジタル世界の変革に応じて、アドビのチームは常に、みなさんやパートナーのニーズに注目し、テクノロジーを産み出していくことで、イマジネーションの創出を支援していきます。

みなさんにはぜひ、フォレスター社のレポートをご覧いただき、私たちが何をお届けできるかをお分かりいただければと思います。また、詳細なプレスリリースも配信しています。

最後にひとこと、ありがとうございます。

By Loni Stark


監訳者:国和 徳之 アドビ システムズ株式会社 マーケティング本部 マーケティングマネージャー

IT業界でSEを経た後、B2Bマーケティングに10年以上携わる。アドビにはエンタープライズ向けソリューションのマーケティング担当として2010年に加わり、現職。現在はAdobe Analytics/Target/Socialのプロダクトマーケティングを担当している。

Adobe Social 3.0はどこが凄い?

ソーシャルメディアを活用したマーケティングは、既に多くのマーケターが注目し、様々な手法やノウハウ、組織論などが議論されています。既存のペイド/オウンドチャネルとは特性が異なるため、何をもってビジネス成果とするか、といった考え方も異なります。新しいチャネルということもあり、みなさんも試行錯誤、工夫されていることと思います。

日本ではどちらかというと、企業情報を発信する広報業務、新商品情報を発信する販促業務、顧客対応を行うサポート業務など、業務や部門の単位で、現場の試行錯誤的に行われているケースが多いのではないでしょうか。一方で先進的な企業では、ソーシャルマーケティング選任組織を部門内に設ける、あるいは部門横断のタスクチームを組織し、個々の組織目標と調整を取りながら運営されているケースもあるでしょう。

いずれにしても、ポイントとなってくるのは、ソーシャルメディアマーケティングの目標を明確に定め、投稿や返信などの業務を効率的に進めつつ、小さな成功や失敗から学んで、活動ノウハウをチーム内で共有していく…そんな姿ではないでしょうか。

アドビは、以前はソーシャル分析ツールを持っていましたが、その後の変革を通じ(買収を含む)、総合的なソリューションへと進化したAdobe Social2013年1月に国内でも提供開始しました。

ソーシャルメディアマーケティングの分野は動きが早いため、アドビも明確な投資とすばやい開発によって、ソリューションの継続的な強化に取り組んでいます。今回はProduct Marketing Managerのローレンス マック(Lawrence Mak)によるブログポストの翻訳で、さっそく見えてきたAdobe Socialの近未来の姿をお伝えします。


※以下はUS Digital Marketing Blog「Why Adobe Social 3.0 Rocks」の翻訳です。

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Adobe Summit 2013 第2日目

Adobe Summit 2013の2日目は、感動と興奮のうちに幕を閉じました。

朝のキーノートでは、史上初めて大気の淵に立つことに成功したフェリックス・バウムガルトナー氏(有人気球による最高高度到達記録保持者)が登場しました。

キーノートの後半では、サル・カーン氏が登場し、ワールドクラスの授業を場所・時間を問わず、誰に対しても無料で提供している組織“カーンアカデミー”がどのようにして生まれたのかについて語りました。カーン氏の講演が終了したとたん数多くの観客が立ち上がり、カーン氏に対して大きな拍手とエールを送り続けました。これは、Adobeのイベントでは非常に珍しいことです。

2日目のブレイクアウトセッションも非常に多くのテーマで催されました。そして、サミットの盛上りの頂点といえる“スニークス(実現の可能性がある新機能の紹介)”へと移りました。元スリーター・キニーで現在はワイルド・フラッグのギタリスト/ヴォーカルであり、ドラマ「Portlandia」で風刺のきいたセリフで有名な女優、キャリー・ブラウンスタインがゲストとして登場、そして、アドビ社員から10個のスニークスが紹介され、それぞれについてTwitterでの公開投票が行われ、キャリー独特のウィットにとんだコメントで会場は笑いの渦でした。

Adobe Summit 2013

巨大モニターを使って行われた「スニークス」。圧巻の一言に尽きます。

今年も、Adobe Summitについてソーシャルチャネルを通じて数多く拡散されました。今年の#タグは、#AdobeSummitです。是非、検索してみてください。

参加された方、2日間のご参加ありがとうございました。また、今年、ご参加されなかった方は、来年の参加について、是非今からご検討いただけると幸いです。

Adobe Summit 2013

日本からのお客様向けに、日本語でのサポートデスクもサミット会場に用意されています。

 

Adobe AnalyticsとAdobe Analytics Premiumの真相を探る

かつて「Webアクセス解析」というカテゴリーが世をにぎわせていました。しかし今や、「Web」の「アクセス」だけを「解析」する時代ではありません。あらゆるチャネル、あらゆる指標について、仮説を立てて検証し、見えていなかったインサイト(知見)を引き出し、次の施策へとすばやく生かしていく、ということが必要です。それが、今のデジタル世界に求められる「アナリティクス(分析)」なのです。

このブログポストは、Adobe Marketing Cloudに含まれる5つのソリューションの一つ、Adobe Analyticsについて、Product Managerのベン ゲインズ(Ben Gaines)がお伝えした内容を翻訳でお届けします。既にSiteCatalystやDiscoverといったツールをお使い頂いている方も、アナリティクス(分析)分野に興味があるという方にも、この記事から、アドビが目指している方向性を実感して頂けるかと思います。


※以下はUS Digital Marketing Blog「Under the Hood with Adobe Analytics and Adobe Analytics Premium」の翻訳です。

Adobe Analytics

2012年10月、デジタルマーケティング担当副社長兼GMのブラッド レンチャーは、彼のブログを通じて、Adobe Marketing Cloudにおける5つのソリューション、という重要な発表を行いました。私はその中のひとつ、Adobe Analyticsについて任されることになりました。このポストでは、Adobe Analyticsとは何かをより詳しく解説し、それが皆さんにとってどう役立つかをご紹介します。そして、この発表がなぜ私や同僚たちをワクワクさせているのか、お判り頂けると思います。

(Adobe Summit 2013でブラッドが行ったキーノートでも、詳しく知ることができます)

Adobe Analytics StandardおよびAdobe Analytics Premiumとは?

ブラッドのポストの中で、彼はAdobe Analyticsについて、「アクションにつながるアナリティクス(分析)とオーディエンス(訪問者)のセグメント化、レポーティングを通じて重要なビジネス指標を組織へ展開する能力を通じて、データドリブンな、マルチチャネルを駆使したマーケティングを実現します」と説明しました。私はこれに関して、データを活用して顧客行動に影響を与えようとしている誰にとっても、『成し得る最高の』こととは何か、と考えています。実際のところ、それはどういうことでしょうか?

いま、Adobe Analyticsにはふたつの選択肢があります。皆さんにとってどちらが相応しいかは、分析やデジタルマーケティングに対するニーズによって異なってきます。

  • Adobe Analytics Standardは、これまでアドビが提供してきた様々な分析ツールをまとめたもので、以下が含まれています: レポーティングとダッシュボード(以前のSiteCatalystによって提供されてきた機能)、ad hoc analysis(深堀分析、Discover)、Excelを使ったダッシュボード(ReportBuilder)、ローデータのリポジトリー(DataWarehouse)、タグマネジメント(TagManager)、アドビのパートナーとの接続(Genesis)。Adobe Analyticsを使うと、これらの機能をすぐに利用できるだけでなく、Adobe Marketing Cloudとシームレスに統合されます。みなさんや同僚は、これまでにないほど、インサイトを見つけ出し、共有することができるようになります。
  • Adobe Analytics Premiumは、上記のすべての機能に加えて、さらなる能力、つまり、顧客分析、マルチチャネル分析、統計モデリングおよび予測モデリング(以前のInsightによって提供されてきた機能)を利用でき、より総合的に顧客像を捉え、ビジネスに対する影響度を最大限に把握することができます。

Adobe Marketing Cloudの既存のお客様のうち、いずれかの分析ツールをお使いの場合、Adobe Analyticsへと自動的に契約が切り替わる訳ではありません。とは言えAdobe Analyticsへは、アドビ担当者と話し合うことで、いつでも移行頂けます(契約更新時ないしそれ以前)。新規のお客様は、すぐにAdobe Analyticsを利用し始めて頂くことになります。加えて、以前は個別の追加契約を必要としていた上述の機能(例えば、Discoverライセンス、APIトークン、Transaction ID利用など)について、Adobe Analyticsでは追加コスト無しで利用頂けます。

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これが皆さんにとって意味すること:現在とこれから

Adobe Analyticsを使う上で、短期的には、個々のツールのワークフローはそのままです。しかも、以前は利用していなかった様々なメリットを活用することができます。Adobe Analyticsへは、これまでと同様にログインします。ツールの設定やユーザーアカウントも変更ありません。しかし、多くのAdobe AnalyticsツールはAdobe Marketing Cloudに統合されるので、コラボレーションし、インサイトを共有することもできます。

今後数週間から数か月間については、さらにワクワクするようなことが待っています。Adobe Analyticsへの移行、Adobe Marketing Cloudの中での役割といったものを通じて、私はProduct Managerとして、クラウド内外の双方においてもっとも価値をもたらすことは何か、はっきり認識しました。みなさんがマルチチャネルにわたって顧客行動に影響を及ぼす能力を、私たちはより強化していきます。私たちは、お客様が既にその方向性に向かっているのを知っています。そして、製品も同じ方向に向かっていると気づくでしょう。ここでは、Adobe AnalyticsのデータがAdobe Marketing Cloudの他の部分でどのように力を発揮するか、ふたつの例をご紹介します。

  • みなさんの分析データからどのようなインサイトが得られたとしても、その価値はアクション次第です。Adobe Analyticsは、形成されつつあるトレンド、セグメント毎の行動といった詳細な分析結果をAdobe Targetへと活かし、顧客へのオファーやエクスペリエンスを調整することで、より高いコンバージョン率を実現します。
  • ソーシャルメディアから得られる兆候は、データに基づいてビジネス成果を引き出す、好例と言えます。Adobe Analyticsによりマーケターは、ソーシャルメディアが実際に成果を上げているかを知ることができ、何をどのように改善したらより良い結果を得られるか、指針を得ることができます。こうした情報は、Adobe Socialにおけるリスニングとエンゲージメントの機能と結び付けることができ、さらに重要なこととしては、ソーシャルメディアが最終的に収益へといかに貢献しているか、影響度を示すことができます。

さらにAdobe Analyticsの登場は、分析の世界に、新たな考え方をもたらすことになります。例えば、モバイル、ビデオ、予測マーケティングといった領域で、Adobe Analyticsの全機能にわたるイノベーションが計画されています。この最初の成果が、3月6日のAdobe Summitで発表(英語のみ)されました。これによってアドビは、分析やマーケティングというものについて包括的に考えることで、個別バラバラなツール(それぞれに個別の価値がありましたが)によってではなく、みなさんが解決を余儀なくされている問題に対するソリューションへと注力することができます。私たちにとって重要なことは、その答えはどうあれ、常に、アナリストやマーケターが直面している真の問題を解決することにあります。

アドビにとって今は、ほんとうに興奮する時期です。私は、みなさんがこの興奮を感じ取り、Adobe Analytics StandardやAdobe Analytics Premium、さらにはAdobe Marketing Cloudについてもっと知りたいと思ってくださると信じています。私たちはこれからも、Adobe Analyticsのあらゆる側面をこのブログを通じてご紹介していきますので、今後のお知らせや素晴らしいことを、楽しみにして頂ければと思います!

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監訳者:国和 徳之 アドビ システムズ株式会社 マーケティング本部 マーケティングマネージャー

IT業界でSEを経た後、B2Bマーケティングに10年以上携わる。アドビにはエンタープライズ向けソリューションのマーケティング担当として2010年に加わり、現職。現在はAdobe Analytics/Target/Socialのプロダクトマーケティングを担当している。